平成21年度は、住宅用補助金、産業用補助金ともに非常に充実した内容になりました。
補助制度の申請期間は、平成21年4月1日潤オ平成22年1月29日。
地域に根ざした当会・会員会社はお客様の地元の自治体補助金を含め、最大限の補助金申請ノウハウをご提供いたします。
国の補助金の他に、各地方自治体独自の補助制度があります。
お住まいの地域の個別の情報は、ぜひお問い合わせください。
2011年度
北海道/北海道
東北/青森県、 岩手県、 宮城県、 秋田県、 山形県、 福島県
関東/茨城県、 栃木県、 群馬県、 埼玉県、 千葉県、 東京都、 神奈川県
中部/新潟県、 富山県、 石川県、 福井県、 山梨県、 長野県、 岐阜県、 静岡県、 愛知県
近畿/三重県、 滋賀県、 京都府、 大阪府、 兵庫県、 奈良県、 和歌山県
中国/鳥取県、 島根県、 岡山県、 広島県、 山口県
四国/徳島県、 香川県、 愛媛県、 高知県
九州/福岡県、 佐賀県、 長崎県、 熊本県、 大分県、 宮崎県、 鹿児島県
沖縄/沖縄
住宅用太陽光発電システムに関しましては、平成23年度は42円/kWh(10年間)
となっており、設備償却機関が大幅に短縮します。
産業用システムにつきましても、40円/kWhで買取が実施されております。